サービス提供者としての、利用者へのSEOの教育についてです。
私は、SEOのコンサルティングや相談を受けることがあります。とあるサイトの検索流入をアップさせるために、Googleウェブマスターツールの権限を共有してもらい、検索エンジン上でのウェブサイトを調査していました。
調査しているウェブサイトのダッシュボードから、「検索トラフィック」→「手動による対策」ビューアを確認すると、Googleから手動による対策が適用されていました。対象が、「サイトへのリンク」となっており、その詳細が、
このように、サービス提供サイトから利用者向けに提供されているスペース（サブドメイン）が、対象となっていました。
つまり、ウェブマスターツールに登録したサービス提供サイトで、利用者が提供されたスペースで、ウェブサイトを運営し、そのウェブサイトが、手動による対策の適用された原因となっているのです。
利用者が提供されたスペースで作成したウェブサイトを、さらにOpen Site Explorerなどのサードパーティ製の外部リンク調査ツールで、調べてみると、
不自然なリンク、スパム行為に行っていると見受けられるものが、いくつか発見。恐らく利用者が粗悪なSEOサービスを利用したか、もしくは自らリンク施策を行ったものである。
サービスの提供側が、利用者によって、検索エンジンで手動による対策や悪影響を受けてしまうというのは、とても残念なことです。
今回、このような手動による対策の適用のされ方を確認し、サービス提供者としての、利用者へのSEOの教育を行う必要性を感じます。全ての業種・サイトで行う必要はないかもしれませんが、利用者にアプローチするのに検索エンジンが必要だと判断した場合、提供するサービス上、検索エンジンが不可欠といった場合は、必要かと思います。
SEOの教育を行うことで、利用者にとっては、提供されたサービスをより便利に使えるようになる。提供側も、SEOへの教育を利用者に実施することで、サービス提供サイトなどが検索エンジンで悪影響を及ぼさないように防ぐことができます。
SEOの教育としては、
・メールマガジンでのSEO情報の配信・初心者向けの講座など
・サービス提供サイト内でSEO情報の配信・初心者向けのコンテンツ制作など
・定期的に利用者を招いてのセミナー実施
etc…
このようなことが挙げられます。
ただ、利用者（外部）は、制御・コントロールしにくいものです。利用者の取り巻いている環境には、”甘い誘惑”というのが多々存在します。ここら辺は、甘い誘惑に負けないような工夫をしなければなりません。
ウェブ上にも、様々な情報が存在します。利用者はその様々な情報の中から選択し、答えを見つけ出す能力もあります。そうなると、提供側の方で、提供しているものに対して制限、禁止事項を設けることも必要です。
提供しているものに対して制限、禁止事項を設けると、検索エンジン上で公開できるものが限定されてしまう。その結果、発生するリンクや検索エンジン上でのウェブサイトの評価にも影響を及ぼす恐れがあるので、設ける場合は注意が必要。
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